認知症かもしれない場合は何科を受診したらいい?受診の目安も紹介

認知症何科受診
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認知症の疑いがある場合、どの診療科を受診すべきか迷う方も多いでしょう。本記事では、認知症の診断に適した診療科や初期症状、検査方法について詳しく解説します。

また、本人が受診を嫌がる場合の対応策や予防法についても触れ、早期発見・早期治療の重要性を紹介します。記事を読むと、認知症が疑われる際の適切な受診先や受診のタイミングの判断の助けになるでしょう。

目次

認知症かもしれない場合は何科を受診したらいいの?

診断書

認知症が疑われる場合、何科を受診すべきか迷った際の選択肢を紹介します。

精神科や脳神経内科、心療内科、老年科、そしてもの忘れ外来など、各診療科の特徴と受診のポイントを見ていきましょう。

精神科

認知症が疑われる場合、精神科への受診が適切な選択肢の1つです。精神科医は認知症をはじめとする心理症状に精通しており、患者の状態を総合的に評価できます。

精神科の中には認知症専門の診療を行っているところもあり、認知症専門の診療機関では患者に寄り添った丁寧な診察が期待できるでしょう。

精神科を選ぶメリットとして、認知症に伴う行動・心理症状(BPSD)への対応が挙げられます。不安やうつ、妄想などの症状に対して、適切な薬物療法や心理療法を提供できるのが強みです。

また、精神科では認知機能検査や画像診断を組み合わせた総合的な診察が可能です。これにより、認知症の種類や進行度を正確に把握し、最適な治療計画を立てることができます。

脳神経内科・脳神経外科

認知症が疑われる場合、脳神経内科や脳神経外科の受診を検討するのが賢明です。これらの診療科は、脳や神経系統の疾患を専門とし、認知機能の低下に関する豊富な知識と経験を有しているからです。

脳神経内科では、認知症やパーキンソン病などの神経変性疾患を中心に診察します。

一方、脳神経外科は、脳腫瘍や脳出血など、外科的処置が必要な場合に対応可能です。両科とも、最新の画像診断技術を駆使して、脳の状態を詳細に評価できます。

早期発見・早期治療が重要な認知症において、脳梗塞などの脳血管疾患も考慮した総合的な診断が可能な脳神経内科・脳神経外科の受診は有効な選択肢となるでしょう。

心療内科

心療内科は、従来ストレス関連の身体症状を扱う診療科でしたが、近年では認知症の診断にも対応するところが増加しています。この科は、心身の相互作用を考慮した総合的なアプローチが特徴です。

認知症の症状は時にストレスや心理的要因と関連することがあるため、心療内科での診察が有効な場合があります。また、認知機能の低下に伴う不安やうつ症状にも対応できるのが強みです。

ただし、心療内科を標榜する医師の専門的な背景は多様です。精神科出身の医師もいれば、内科系の医師も存在します。
そのため、受診を検討する際は、事前に医師の専門性や施設の認知症診療への対応状況を確認することが重要です。

老年科

認知症が疑われる場合、老年科の受診を検討するのもよい選択肢です。この診療科は高齢者特有の健康問題に総合的に対応し、認知症の診断と治療にも精通しています。

老年科の特徴は、加齢に伴うさまざまな症状を包括的に評価できる点です。認知機能の低下だけでなく、身体機能の変化や複数の疾患の相互作用も考慮した診断が可能です。

医療機関によって「高齢診療科」「老年病科」「老年内科」など、呼称が異なる場合があるものの、いずれも高齢者医療を専門としています。

老年科の受診は、認知症の早期発見だけでなく、高齢者の心身の状態を総合的に把握し適切な治療やケアプランを立てる上でも有効です。

もの忘れ外来

認知症の疑いがある場合「もの忘れ外来」の受診を検討するのもよいでしょう。この専門外来では、精神科や脳神経内科、老年科などの認知症専門医が担当し、総合的な診断を行います。

もの忘れ外来の特徴は、認知症に特化した高度な診断能力です。単なる加齢によるものか、認知症の初期症状かを見極め、他の疾患の可能性も考慮します。

もの忘れ外来では、認知機能の評価だけでなく、生活環境や家族の状況も考慮した包括的なアプローチが可能です。早期発見・早期治療が重要な認知症において、もの忘れ外来は適切な診断と治療方針の決定に貢献するでしょう。

認知症の初期症状とは?

認知症

認知症の主な初期症状には、以下のことが挙げられます。

  • 物忘れが激しくなる
  • 理解力や判断力の低下
  • 集中力や注意力の欠如
  • 性格や好みの変化

詳しく見ていきましょう。

物忘れが激しくなる

認知症の初期段階で顕著になる症状の1つが、記憶力の著しい低下です。

この現象は、単なる加齢による物忘れとは異なる特徴を持ちます。認知症による記憶障害では、体験した出来事そのものを完全に忘れてしまうことがあります。

例えば、昨日の夕食の内容だけでなく、食事をしたこと自体を覚えていないといった状況です。

また、重要な約束を完全に失念したり、同じ質問を繰り返したりすることも増えてくるでしょう。
さらに、ヒントを与えても思い出せないケースが多くなり、日々の生活に支障をきたすほどに進行することがあります。

このような記憶障害は、時間の経過とともに悪化する傾向があり、本人も周囲も気づきにくいことが特徴です。

理解力や判断力の低下

認知症の初期段階では、理解力と判断力の低下が顕著になることがあります。この変化は、日常生活のさまざまな場面で表れる可能性があります。

例えば、家族との会話の内容を十分に理解できなくなったり、複雑な話題についていけなくなったりすることもあるでしょう。
買い物での金銭管理も困難になり、支払いの際に戸惑う場面が増えることも考えられます。

また、状況に応じた適切な判断が困難です。交通ルールの理解が曖昧になり、赤信号でも道路を横断しようとしたり、逆に青信号に変わっても渡るタイミングが分からなくなったりすることもあります。

集中力や注意力の欠如

認知症の初期段階では、集中力と注意力の低下が顕著になることがあります。

例えば、以前は楽しんでいた新聞や本を読む習慣が失われたり、テレビ番組の内容を最後まで追うことが困難になったりすることがあります。

また、周囲の出来事に対する関心が薄れ、金銭管理や家事などの日常的なタスクに支障をきたすこともあるでしょう。
料理の手順を間違えたり、火の消し忘れが増えたりするといった変化も見られます。
さらに、会話の途中で話題を見失ったり、運転中の注意力低下による事故のリスクが高まったりすることもあります。

これらの症状は、安全面でも懸念材料です。

性格や好みの変化

認知症の初期段階では、性格や趣味嗜好に変化が表れることがあります。これは認知症で何科を受診するかを検討する際、重要な兆候です。

従来温和だった人が突然短気になったり、長年続けてきた趣味を急にやめてしまったりと、周囲が違和感を覚えるような変化が生じることがあります。

また、身だしなみへの関心が薄れたり、意欲が低下して引きこもりがちになったりする場合もあります。

一方で、攻撃的な態度を取るようになる、うつ病に似た症状を呈するなども認知症の兆候の1つです。こうした変化に気づいたら、早めに専門医への相談を検討しましょう。

認知症の検査の種類と方法

認知症アンケート

認知症の検査の種類と方法には、主に以下の3つが挙げられます。

  • 面談や問診
  • 一般的身体検査
  • 認知症検査

詳しく見ていきましょう。

面談や問診

最初のステップは面談や問診です。

医師は本人や家族から詳細な情報を収集し、症状の全体像を把握します。面談や問診は、記憶力の低下や日常生活での変化についての丁寧な聞き取りです。

また、既往歴や服用中の薬剤、生活習慣なども確認します。これらの情報は、認知症の可能性を評価する上で重要な手がかりとなるでしょう。

一般的身体検査

一般的身体検査も重要な役割を果たします。この段階では、血液検査や尿検査が実施されます。さらに、心電図検査やレントゲン検査などが行われることもあります。

これらの検査の目的は、認知症の症状を引き起こす可能性のある他の疾患を除外することです。例えば、甲状腺機能低下症や栄養不足などが認知機能に影響を与えることがあります。

また、これらの検査結果は、今後の治療方針や介護計画を立てる上で重要な情報となります。患者の全身の状態を把握することで、より適切な対応が可能になるでしょう。

認知症検査

主な認知症検査には、改訂長谷川式簡易知能評価スケール(HDS-R)、ミニメンタルステート検査(MMSE)、時計描画テスト(CDT)があります。

改訂長谷川式簡易知能評価スケールは日本で広く使用され、日付や場所の認識、記憶力を評価します。30点満点で20点以下が認知症疑いの目安です。

ミニメンタルステート検査では、より幅広い認知機能を調べます。30点満点中26点以下であれば軽度認知症の可能性があります。

時計描画テストは時計描画能力を測る検査で、医師との対面が苦手な方にも適しています。

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本人が受診を嫌がるケースの対応方法

NG

本人が受診を嫌がるケースの対応方法を解説します。

  • 怒る・否定するなどの行動は控える
  • プライドを傷つける言葉は言わない
  • 他の家族から伝えてもらう

本人にとっては傷つきやすい点なので、受診を嫌がる際には注意が必要です。

怒る・否定するなどの行動は控える

認知症で何科を受診させるかを勧める際、怒る・否定するなどの対応は避けましょう。本人の意思に反して無理に連れて行くことは、不安を増大させ、継続的な受診を妨げる可能性があります。

代わりに、本人から自発的な同意を得ることが重要です。時間をかけて丁寧に説明し、受診の必要性を理解してもらうよう努めましょう。

怒ったり否定したりするのではなく、穏やかな態度で接することが大切です。

本人の気持ちに寄り添い、不安や懸念を傾聴しながら、受診のメリットを伝えていきます。焦らず、粘り強くアプローチすることで、自主的な受診に繋がる可能性が高まります。

プライドを傷つける言葉は言わない

認知症が疑われる方に受診を勧める際は、その人の自尊心を大切にする配慮が必要です。突然「認知症かもしれないから」と指摘されれば、誰でも動揺し、受診を拒否する可能性が高まります。

認知症の兆候がある方は、自身の変化に不安を感じていることも多いものです。そのため、厳しい言葉や否定的な表現は避け、本人の立場に立って考えることが大切です。

受診を勧める際の一例として、「あなたのことが心配なので、一緒に病院に行きませんか」「治療で症状の進行を遅らせられる可能性があります」などの言い方がよいでしょう。

相手の気持ちを尊重しながら、無理強いは避け、信頼関係を保つことが、今後の治療や介護にとっても重要です。

他の家族から伝えてもらう

認知症が疑われる方に受診を促すには、家族や親しい人だけでなく、少し距離のある親戚や孫の力を借りるのも効果的です。

同年代の親戚から「知り合いが認知症の治療で改善した」という話を聞くことで、受診への抵抗感が和らぐかもしれません。

また、孫から「おじいちゃん、長生きしてほしいから一緒に病院に行こう」などと言われれば、心を動かされる可能性があります。

このように、本人との関係性や年齢層が異なる人からのアプローチは、新たな視点を提供し、受診への前向きな姿勢を引き出すきっかけになるかもしれません。家族全体で協力し、本人の気持ちに寄り添いながら、受診を勧めていくことが大切です。

認知症予防に大切なこと

お年寄り

認知症の予防には日々の生活習慣が重要です。コミュニケーションを大切にし、適度な運動を心がけることが効果的です。

これらの習慣を取り入れることで、認知機能の維持に役立つ可能性があります。具体的な方法を見ていきましょう。

定期的に会話をする

認知症の予防と早期発見には、積極的な対話が重要です。他者との交流は脳に刺激を与え、認知機能の低下を抑制する可能性があります。特に新しい人との会話は、脳細胞の活性化に効果的です。

地域や趣味のサークルなど、多様な人々と交流できる場に参加することで、認知症リスクの軽減につながります。また、こうした活動は精神的な安定や生活の質の向上にも寄与します。

要支援・要介護認定を受けている方は、デイケア施設などの利用も検討してみましょう。そこでの他の利用者やスタッフとの交流が、認知機能の維持に役立つかもしれません。

日常的な会話を大切にし、脳の健康を保つ習慣を身に付けることが大切です。

有酸素運動を行う

認知症予防には、定期的な有酸素運動も効果的です。ウォーキングやジョギングなどの軽い運動を日常に取り入れることで、脳への血流が改善され、認知機能の低下を抑制する可能性があります。

特に、他者と交流しながら行うスポーツ活動は、脳の活性化に一層効果的です。例えば、ゴルフや水泳、ヨガなどのグループ活動は、身体を動かすだけでなく、外部からの刺激も得られます。

最も手軽な方法は、家族や友人と一緒に散歩することです。これにより、運動効果とコミュニケーションの機会を同時に得られるでしょう。

適度な運動は、気分転換や生活習慣病の予防にも役立ちます。無理のない範囲で、楽しみながら継続することが大切です。

まとめ

問診票

認知症が疑われる場合、適切な診療科の選択が重要です。精神科、脳神経内科、心療内科、老年科、もの忘れ外来など、症状に応じて受診先を検討しましょう。初期症状の把握や各種検査の理解も大切です。

受診を嫌がる場合は、本人の気持ちを尊重しながら、家族や親族と協力して対応することが効果的です。また、日常的な会話や適度な運動を取り入れることで、認知症の予防にもつながります。

早期発見・早期治療が認知症ケアのポイントです。症状に気づいたら、ためらわずに医療機関に連れて行き、専門家の助言を求めましょう。

ファミトラでは、無料相談を受け付けています。専門性と柔軟性のある対応を心がけておりますので、認知症に関して不安のある方は、ぜひファミトラまでご相談ください。

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この記事を書いた人

ファミトラは「人生100年時代のコンシェルジュ」として、認知症による資産凍結だけでなく、家族の老後にまつわるさまざまな課題解決に伴走しています。介護や相続の他、遺言や任意後見・成年後見制度、生前贈与といったこれまでの対策に加わるかたちで、「家族信託」のサービスをあたりまえにすることを目指しています。

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